企業はRSS情報も閲覧制限するべきか

多くの企業では、アダルト系サイトはもちろんのこと、ゲームや転職やギャンブルといったカテゴリの、業務に関係のないサイトは閲覧できないようになっていると思います。私が以前勤めていた会社でもそうなっていました。しかし、BloglinesやはてなRSSといったサーバ型RSSリーダーにはアクセスできたので、RSS情報であれば特に閲覧制限はありませんでした。例えばFind Job！では新着求人情報をRSSで配信しています。社内網からFind Job！自体は閲覧できませんでしたが、RSSリーダーに登録した新着求人情報のRSSであれば、閲覧することができたのです。そのため、仕事をしながら転職活動をするのに、RSSリーダーは欠かせませんでした。

「RSSリーダーで何でも閲覧できるのなら、RSSリーダーへのアクセスも禁止すべきだ。」と考える人もいるかもしれませんが、RSSリーダーはかなり有用な情報収集ツールなので、そこまでするのは最適な解決法ではないと思います。また、Internet Explorer7ではRSSリーダー機能が標準搭載されるので、ますます社内でもRSSリーダーを利用する人が増えてくるはずです。さらに、この先RSSでの情報配信も増えてくるのは確実で、ますます現行の閲覧禁止サイトへのアクセス制限というものが意味を成さなくなってきます。

そのため企業としては、RSSのデータそのものを解析して閲覧の許可/禁止を判断するシステムを望むかもしれません。しかし、そのシステム導入のためには、またコストが発生してしまいます。そうであれば、むしろインターネットの閲覧は社員のモラルに判断を任せるほうが良いと思います。

そもそも、社員それぞれに十分な仕事があれば、社員はインターネットを閲覧する時間すら少なくなるはずです。閲覧禁止サイトにアクセスする社員が多数いるならば、会社としては無駄な人件費を払っているということになります。その無駄な人件費に加えて、インターネット・アクセスを制限するためのシステムを導入しているために、さらにコストがかかっていることになります。

企業として、社員がインターネットで閲覧する情報をどのように管理するかは重要なことです。しかしそれよりも、社員ひとりひとりのモラルや仕事に対する姿勢、さらには柔軟で適切な人員配置などを考えることが、もっと重要なことであり、その結果として企業の生産力は向上してくるのだと思います。