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電子マネー
2005年06月23日 23:49

クレジットカードと電子マネーとコンビニと

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アメリカでマスターカードのカード情報が流出したというニュースが、新聞・ニュース等で毎日大きく取り上げられています。クレジットカード情報の流出という事件自体は珍しいものではないですが、今回は4000万件というその被害規模と日本でも不正利用の被害が出ている点で注目されています。

クレジットカードをインターネットショッピングで利用する場合、「クレジットカード番号」と「有効期限」の情報があれば本人でなくても利用できます。盗まれるとまず確実に不正利用されやすいと言えます。また、インターネットショッピングではカード番号情報がどこに送信されているのか、利用者は簡単には分かりません。お店のサーバに送信されているかもしれませんし、カード決済サービスのサーバへ送られているかもしれません。カード番号を暗号化して送信していたとしても、どこかのサーバにカード情報がそのまま保管されているかもしれません。

このように、インターネット上にクレジットカード情報を送信することは、高いリスクを伴います。そのため、カード不正利用の多い欧米諸国では、日本よりずっと以前からクレジットカードを利用しない電子決済システムや電子マネーシステムが導入されているそうです。

日本でもインターネット上で使える電子マネーが普及しつつあります。今回のカード情報流出事件は電子マネーの安全性をアピールするチャンスと言えます。もちろんクレジットカードで電子マネーを購入(・チャージ)できますが、電子マネーはコンビニにて現金で購入(・チャージ)が可能です。また、商品の注文をネットでおこない、支払いをコンビニで行なう電子決済サービスも存在します。こちらは、電子マネーやクレジットカードを利用せずとも、オンラインショッピングの決済が可能になります。

ネットショッピングの決済手段には銀行振込や商品代引きなどもありますが、利用者側に手数料がかかってしまい、送料と合わせると結構無視できない金額になってしまいます。コンビニが近くにある場合は、電子マネーやコンビニ決済で購入してみることをオススメします。